カウンセリング

ユース．ウェルネスのカウンセリングでは、キャリアに関する相談からご家族の⼼配事、メンタルヘルス、健康、治療と仕事の両⽴、職場適応、職場復帰⽀援等それぞれの従業員の皆様の個々のニーズに合わせた専⾨的サポートが可能です。

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管理職へのコンサルテーション

管理職へのコンサルテーションサービスを⾏っております。
外部機関を利⽤することで、客観的な視点で問題解決できたり、必要なリソースを選択し、ご活⽤していただくことができます。

・組織開発研修教育
・職場活性化モチベーション研修教育
・メンタルヘルス研修教育
・職場復帰⽀援
・管理職叱り⽅、部下指導研修
・問題⾏動のある社員の⽅への対応コンサルテーション

・⼈材育成コンサルテーション
・採⽤コンサルテーション
・職業能⼒評価コンサルテーション
・ハラスメント相談体制構築コンサルテーション
・ストレスチェックテスト導⼊コンサルテーション
・セルフキャリアドック導⼊コンサルテーション

研修

組織の様々な問題やニーズに合わせて、各種研修をご⽤意しております。
スタンダードプログラムだけでなく、ニーズに合わせカスタマイズプランをご提供可能です。

プログラム⼀例

・管理者向け研修
・新⼈社員向け研修
・メンタルヘルス研修
・ハラスメント研修

・組織開発研修
・社員のモチベーション向上研修
・ハラスメント防⽌研修

専⾨家への紹介（リファー）

医療機関や弁護士などの専⾨家への紹介（リファー）を⾏っております。
リファーとは、クライアントを他の専⾨家に紹介することです。
例えば、カウンセリングに訪れたうつ病の患者に対して、⼼療内科クリニックへリファーする。
また、精神疾患を持った患者がカウンセリング室を訪れたが、精神疾患の治療を⼼理⼠は⾏うことが出来ないので、精神科の医師にリファーするなどが挙げられます。
相談可能な範囲を正しく把握し、リファー出来るネットワークを作っていくことが専⾨家には求められています。リファー後も、他機関と連携して、クライエント様のご⽀援をしていきます。

専⾨家への紹介例

・飲酒がやめられない
・糖尿病だが、⾷事コントロールができない

・離婚問題で法律家を紹介してほしい
・労働条件の問題で相談したいなど

復職⽀援プログラム

ユース．ウェルネスでは厚⽣労働省が公開している「職場復帰⽀援⼿引き」に基づいた復職⽀援のプログラムを⾏っております。⼼の健康問題により休業した労働者の職場復帰⽀援の⼿引き〜メンタルヘルス対策における職場復帰⽀援〜

復職⽀援プログラムの流れ

⼼の健康問題により休業している労働者が増加しているとする調査結果や、休業後の職場復帰⽀援がスムーズに進まないという近年の調査結果などもあり、職場復帰⽀援に関する社会的ニーズが⾼まっています。事業場向けマニュアルとして厚⽣労働省が作成した「⼼の健康問題により休業した労働者の職場復帰⽀援の⼿引き」のなかでは、職場復帰⽀援の基本的考え⽅として以下のように述べられています。

（１）職場復帰⽀援プログラム

⼼の健康問題で休業している労働者が円滑に職場に復帰し、業務が継続できるようにするためには、休業の開始から通常業務への復帰までの流れをあらかじめ明確にしておく必要があります。事業者は、本⼿引きを参考にしながら衛⽣委員会等において調査審議し、産業医等の助⾔を受け、個々の事業場の実態に即した形で、事業場職場復帰⽀援プログラム（以下「職場復帰⽀援プログラム」とします）を以下の要領で策定し、それが組織的かつ計画的に⾏われるよう積極的に取り組むことが必要です。
職場復帰⽀援プログラムでは、職場復帰⽀援の標準的な流れを明らかにする。

職場復帰⽀援プログラムでは、職場復帰⽀援の標準的な流れを明らかにするとともに、それに対応する⼿順、内容及び関係者の役割等について定めます。
職場復帰⽀援プログラムを円滑に実施するために必要な関連規程等や体制の整備を⾏います。
職場復帰⽀援プログラム、関連規程等及び体制については、労働者、管理監督者及び事業場内産業保健スタッフなどに対し、教育研修の実施等により⼗分周知します。

（２）職場復帰⽀援プラン

実際の職場復帰⽀援では、職場復帰⽀援プログラムに基づき、⽀援対象となる個々の労働者ごとに具体的な職場復帰⽀援プランを作成します。その上で、労働者のプライバシーに⼗分配慮しながら、事業場内産業保健スタッフ等を中⼼に、労働者、管理監督者が互いに⼗分な理解と協⼒を⾏うとともに、主治医との連携を図りつつ取り組みます。

（３）主治医との連携など

⼼の健康問題がどのような状態であるかの判断は多くの事業場にとって困難であること、⼼の健康問題を抱えている労働者への対応はケースごとに柔軟に⾏う必要があることから、主治医との連携が重要となります。また、職場復帰⽀援においては、職場配置、処遇、労働条件、社内勤務制度、雇⽤契約等の適切な運⽤を⾏う必要があることから、⼈事労務管理スタッフが重要な役割を担うことに留意する必要があります（なお、本⼿引きにおいて、事業場内産業保健スタッフ等には、⼈事労務管理スタッフが含まれます）

引⽤：こころの⽿（厚⽣労働省）

ストレスチェック

ストレスチェック制度は、定期的に労働者のストレスの状況について検査を⾏い、本⼈にその結果を通知して⾃らのストレスの状況について気付きを促し、個⼈のメンタルヘルス不調のリスクを低減させるとともに、検査結果を集団的に分析し、職場環境の改善につなげることによって、労働者がメンタルヘルス不調になることを未然に防⽌することを主な⽬的としたものです。平成27年12⽉に施⾏されました。

ストレスチェックの効果

労働者が⾃分のストレスの状態を知ることで、ストレスをためすぎないように対処したり、ストレスが⾼い状態の場合は医師の⾯接を受けて助⾔をもらったり、会社側に仕事の軽減などの措置を実施してもらったり、職場の改善につなげたりすることで、メンタルヘルス不調を未然に防⽌するための仕組みです。

ストレスチェックのメニュー

厚生労働省推奨（57項目版：職業性ストレス簡易調査表）に準拠した形式で、部署や事業場レベルの管理体制や経営についてなど追加設問した80項目版も対応しております。実施環境に合わせて、紙形式・WEB形式をお選びいただけ、また併用もできます。
外国人従業員の「翻訳のニュアンスが難しい」「外国人従業員の回答率が上がらない」などのお悩みを解決する母語受検で豊富な13言語で受検から結果レポートまでしっかり対応いたします。（英語・中国語・韓国語・ベトナム語・タイ語・ポルトガル語・スペイン語・マレー語など）※一部、紙のみの対応の言語もある為、都度問い合わせをお願いします。

ハラスメント相談専用窓口